最新のお知らせ（講演会・行事）
- sampe Japan 先端材料技術展岡部理事からの情報です。 sampe Japan 先端材料技術展 sampe Japan 先端材料技術展とは About SAMPE JAPAN EXHIBITION 1.材料からその加工まで、産業界における最新の先端材料・技術を広く紹介 2.新たな技術・製品づくり、最先端分野の発展に欠かせない商談の場を提供 3.充実した講演会を実施し、知識の発信・情報交流の機会を提供 SAMPE (The Society for the Advancement of Materialsand Process Engineering）は、1944年に米国で設立され、時代の要求する先端材料技術の発展を目指して、国際協力と技術交流、情報交換等の活動をする国際的な技術協会です。その地域本部であるSAMPE Japan(一般社団法人先端材料技術協会)は1984年に設立され、複合材料を始めとする先端 材料と加工技術に関する「生きた知見および経験ネットワーク」が構築できる場を提供しています。また、先端材料技術の発展を目指して1989年より「sampe Japan先端材料技術展」を日刊工業新聞社と共同で隔年開催 しており、2018年からは先端材料とその利用技術の進歩を確信し、今後の技術革新や応用分野での開発に及ぼす影響を 展望するため、毎年開催しております。 本年も皆様のご出展を心よりお待ちしております。 (展示会テーマ) 先端材料は豊かな未来実現に挑戦します。 (開催概要) 名称 / sampe Japan 先端材料技術展 2025 会期 / 2025年12月3日（水）～5日（金） 会場 / 東京ビッグサイト 南ホール 主催 / 一般社団法人先端材料技術協会,日刊工業新聞社 (同時開催展 ) 〇 2025洗浄総合展 〇 VACUUM2025真空展 〇 スマートファクトリーJapan2025 〇 高精度・難加工技術展2025 〇 表面改質展2025 〇 2025国際ロボット展 後援 / 経済産業省（以上申請予定・法人格略・順不同) 協賛 /日本複合材料協会 日本材料学会 /日本ロボット工業会 /日本自動車部品工業会 /日本鉄道車輌工業会 / ナノファイバー学会 /炭素繊維協会 /日本金型工業会 /日本接着学会 コンポジットハイウェイコンソーシアム /新産業創造研究機構 /（以上申請予定・法人格略・順不同 ) 入場料 /JPY1,000円（入場登録者・招待状持参者・中学生以下は無料）
- 産総研技術セミナーinみやぎ2025；樹脂再生材・ゴム再生材の使いこなしセミナー岡部理事からの情報です。 産総研技術セミナーinみやぎ2025：樹脂再生材・ゴム再生材の使いこなしセミナー 「産総研技術セミナーinみやぎ2025；樹脂再生材・ゴム再生材の使いこなしセミナー」を開催します。 東北経済産業局は、産業技術総合研究所中国センター及び宮城県と共催で、「産総研技術セミナーinみやぎ2025；樹脂再生材・ゴム再生材の使いこなしセミナー」を開催します。 なお、会場参加の方は、セミナー終了後に名刺交換会を予定しております。 多くの皆様の御参加をお待ちしております。 背景・目的 近年、世界的に、CO2排出削減効果の高いプラスチック等の再生材利用を求める動きが加速しています。わが国においても、2025年5月、再生材の利用義務化が盛り込まれた改正資源有効利用促進法が成立したところ、再生材の利用にあたっては、その特徴を知り“使いこなす”ことが重要です。 こうした背景をふまえて、東北経済産業局では、産業技術総合研究所中国センター及び宮城県との共催により、「産総研技術セミナーinみやぎ2025；樹脂再生材・ゴム再生材の使いこなしセミナー」を開催します。 開催概要
申込方法 以下の申込フォームよりお申込みください。 産総研技術セミナー in みやぎ2025；樹脂再生材・ゴム再生材の使いこなしセミナー 参加申込フォーム https://mm-enquete-cnt.meti.go.jp/form/pub/tohoku-seizousangyo/saiseizai 申込にあたり入力いただいた個人情報につきましては、本事業実施のために使用するほか、主催者・共催者の類似イベントの御案内等に限って使用します。 申込期限 2025年12月2日（火曜日）17時00分 定員 会場50名・オンライン100名（先着順） 本セミナーに関するお申込み・お問合せ先 東北経済産業局 地域経済部 製造産業課 住所：〒980-8403 仙台市青葉区本町3-3-1 電話：022-221-4903（直通） E-MAIL：bzl-thk-seizoアットマークmeti.go.jp 【お願い】上記「アットマーク」を「@」に変更してください 産総研技術セミナー in みやぎ 2025産総研技術セミナーinみやぎ2025 開催日時 2025年12月9日（火曜日）13時15分～17時00分 プログラム（議事次第） 成長志向型の資源自律経済の確立に向けた取組について 経済産業省 イノベーション・環境局 GXグループ 資源循環経済課 課長補佐 今井 美希 氏産総研MPI（※）プラットフォーム 有機・バイオ材料拠点の概要紹介 ※ MPI＝マテリアル・プロセス・イノベーション 産業技術総合研究所 中国センター所長（兼）機能化学研究部門研究部門長 水門 潤治 氏有機・バイオ材料拠点におけるプラスチックマテリアルリサイクルの取り組み 産業技術総合研究所 機能化学研究部門 有機材料診断研究グループ 研究グループ長 渡邊 宏臣 氏加硫ゴムのマテリアルリサイクル推進に向けた材料診断技術の開発 産業技術総合研究所 機能化学研究部門 有機材料診断研究グループ 主任研究員 長谷 朝博 氏機械学習を用いた材料診断・使いこなし技術の開発 産業技術総合研究所 機能化学研究部門 有機材料診断研究グループ 主任研究員 藤本 真司 氏微弱化学発光情報が拓く劣化診断と寿命予測の新たな試み 東北大学大学院工学研究科 化学工学専攻 反応プロセス工学分野 准教授 高橋 厚 氏 樹脂再生材の劣化評価と使いこなし技術の提案 宮城県産業技術総合センター 材料開発・分析技術部 主任研究員 今野 奈穂 氏 「“地球に優しい”プラスチック関連の取組事例集」について 東北経済産業局 地域経済部 製造産業課 ※17時00分～17時30分：名刺交換会（現地参加のみ） 開催方法・場所 ハイブリッド開催 会場：東北経済産業局 5階 5AB会議室（仙台市青葉区本町3-3-1） オンライン：Microsoft Teams ※申込者に参加URLをお送りします。 対象者 東北管内の企業、支援機関、金融機関、自治体等 主催・共催 主催：産業技術総合研究所 中国センター、宮城県 共催：東北経済産業局 - ケミカルマテリアルJapan2025 (Chemical Material Japan2025)のご紹介岡部理事からの情報です。 名称:ケミカルマテリアル Japan2025 (Chemical Material Japan2025) ケミカルマテリアルJapan は、キー・インダストリーである化学企業および周辺産業が一堂に会する国内最大級の総合展示会です。素材を中心としたテーマで国内外の産官学が集う「先端化学材料・素材総合展」と化学物質管理に関する専門展示会「化学物質管理ミーティング」、プロセス産業向けにＤＸを推進するためのサービスを紹介する「プロセス産業ＤＸ展」、さらは企業の産業安全を考慮する「産業安全フォーラム」によって構成されます。 業界専門の新聞社主催ならではの基調講演にもご期待ください。 併設展: 第8回 先端化学材料・素材総合展 第11回 化学物質管理ミーティング 第4回 プロセス産業DX展 第10回 産業安全フォーラム 会期: 2025年11月27日（木）～28日（金） 10:00～17:00 会場: 東京ビッグサイト 南展示棟 ホール1・2 （〒135-0063 東京都江東区有明3丁目11-1） 入場料: 無料（登録） 登録ウェブ: https://f-vr.jp/cmj/2025/ 基調講演・フォーラム: https://www.chemmate.jp/seminar/timetable 出展企業一覧: https://www.chemmate.jp/exhibitor-list 主催:株式会社化学工業日報社 問い合わせ先:ケミカルマテリアルJapan事務局 TEL：03-3663-7936 Email：cmj@chemicaldaily.co.jp 出展対象:有機EL材料、半導体材料、電池材料、エレクトロニクス材料、遮熱・放熱材料、耐熱性材料、難燃材料、ファインセラミックス、機能性樹脂、機能性繊維、機能性ゴム・エラストマー、機能性フィルム、機能性色素、機能性不織布、機能性コーティング材料、光触媒材料、医療材料、農薬・肥料・農業資材、食品添加剤、食品包装材、抗菌材料、化粧品・トイレタリー、異種材料接合技術、水処理技術、省エネ・環境技術、触媒技術、化学機械・計測機器・分析機器、プラント設備機器・安全機器・デバイス、ロジスティクス（物流・倉庫）、コンサルティング、その他 後援: 経済産業省、 厚生労働省、 環境省、 文部科学省、 東京都、 神奈川県、 川崎市、 公益社団法人 日本化学会、 一般社団法人 日本化学工業協会、 石油化学工業協会、 公益社団法人 新化学技術推進協会、 化成品工業協会、 特定非営利活動法人 安全工学会、国立研究開発法人 科学技術振興機構、 公益社団法人 化学工学会、 一般社団法人 火薬学会、 一般社団法人 抗菌製品技術協議会、 特定非営利活動法人 災害情報センター、 一般社団法人 産業環境管理協会、 特定非営利活動法人 産業・環境創造リエゾンセンター、 国立研究開発法人 産業技術総合研究所、 国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構、 独立行政法人 製品評価技術基盤機構、 公益財団法人 総合安全工学研究所、 中央労働災害防止協会、 独立行政法人 中小企業基盤整備機構、 一般社団法人 電子情報技術産業協会、日本医薬品原薬工業会、 一般社団法人 日本化学品輸出入協会、 一般社団法人、日本化学物質安全・情報センター、 一般社団法人 日本建材・住宅設備産業協会、公益社団法人 日本作業環境測定協会、 一般社団法人 日本自動車工業会、 一般社団法人 日本自動車部品工業会、 一般社団法人 日本試薬協会、 国立研究開発法人 物質・材料研究機構、 特定非営利活動法人 保安力向上センター、 国立研究開発法人 理化学研究所、 特定非営利活動法人 リスクセンス研究会、 一般社団法人 日本科学機器協会、 公益社団法人 日本空気清浄協会、 一般社団法人 カーボンリサイクルファンド、 日本産業洗浄協議会